「PER」とは?株価の割安度がわかる!

2020年5月7日


PERは株を取引する上でとても参考になる指標で、多くの投資機関が参考にしています。

この記事では、投資をするなら絶対に知っておくべきPERについて詳しく解説します。

PERとは?

PERとは、Price Earning Ratioの略で、日本語では株価収益率と言われます。

PERが低いほど割安な株だとされています。

株価が割安かどうかを判断するための指標としてよく利用されます。

PERの計算式
PER = (株価)÷(一株あたりの利益)
      =(時価総額)÷(純利益)

なお、一株あたりの利益はEPSと呼ばれています。

一般的にはPERが15倍程度がフェアバリューで、10倍程度だと割安株だと言われています。

PERの弱点

先ほども述べましたが、PERは株価が割安かどうかを判断するための指標ではありますが、その指標が低いからといって必ずしも良いわけではありません。

PERという指標の典型的な弱点の例を3つ挙げます。

成長率が大きく影響する

PERという指標は基本的に前年度もしくは今年度の一株あたりの利益or純利益を基に算出されています。そのため、中長期的な成長性は考慮されずに算出されている指標と言えます。

したがって、成長率の高いIT業界などは比較的PERが割高で、成長性の低い成熟産業はPERが割安になる傾向があります。

また、景気敏感株の場合、景気が良い時は大きく利益を伸ばすことができますが、景気が悪い時は利益が大きく減る傾向があります。

そのため、将来的な景気拡大が見込まれる局面ではPERが割高に、景気減速が懸念される局面ではPERが割安になる傾向があります。

一時的な大きな利益や損失も影響する

一時的な利益や損失が影響します。例えば、会社の資産である不動産を売却することで得た利益なども計上されますし、逆に震災等で損害を受けた場合の損失なども計上されます。

他にも、不採算事業からの撤退による特別損失や政府からの補助金が計上された場合なども影響されます。したがって、一年だけのPERを見るだけでは株価を評価できません。

借入金が考慮されていない

借入金が多い=ダメ、というわけでは決してありませんが、企業の実力に比して借入金が多い場合は一般的にPERが割安になる傾向があります。

例えば、投資家にとって良いことではないのですが、残念ながら会社が倒産ないし解散した場合、株主は残った財産を清算して分配を受け取る権利があります。その時に借入金が多いと、株主はあまり分配を受け取ることができないので、必然的に株価は割安になります。

PERを使った投資法

例えば、A社の株価が4000円で一株あたりの利益が400円だとします。このときA社のPERは10倍となります。

また、B社の株価が3000円で一株あたりの利益が100円だとします。このときB社のPERは30倍となります。

上記のように企業の成長性などによって大きく異なりますが、これらのA社B社が同じ業界だったとすると、A社の方が割安株だと判断することができます。

他にも、特にアベノミクス以降、日経平均はおおむねPER14~16倍のレンジで推移する傾向があるため、今現在の株価が割高水準か割安水準かを判断する際にも役立てることもできます。