『空売り比率』とは？高値圏/底値圏がわかる！
完璧ではありませんが、空売り比率は株価の高値圏/底値圏を予測するのに役立つ指標です。
投資家であれば知っておいた方がいい『空売り比率』について解説します。
目次
空売り比率とは？
空売り比率とは、1日の売り注文の合計金額に対して、信用売り（空売り）の割合がどれくらいあるかを示す指標です。
なお、売り注文の合計金額は『売買代金』に置き換えることもできます 。誰かが株を売れば誰かが株を買っているので、買い注文と売り注文の合計金額は必ず同じになるためです。
空売り比率を用いた投資法
一般的に、空売り比率が高い時は底値圏、空売り比率が低い時は高値圏にあるとされています。
確実性はありませんが、空売り比率が高い時に株を買って、低い時に株を売れば利益が出る可能性が高くなります。
空売り比率の問題点
空売り比率が高くなってきている
一般的な教科書では、空売り比率が30%を超えると底値圏だと言っていますが、近年（2014年以降）は慢性的に空売り比率が高くなる傾向があります。
2018年2019年に絞って言えば、40%をほぼ毎日上回っている状況です。
この原因については色々ありますが、代表的なものとして、以下の3点が言われています。
信用取引の売買が1日に何回転も可能になった
2013年1月から、信用取引の証拠金規制が緩和されました。
従来の信用取引であれば証拠金を使いまわすことができなかったのですが、規制が緩和され、無制限に売買が可能になりました。
信用売りがしやすくなったことにより、結果的に空売り比率が高くなる傾向になりました。
空売り規制の緩和
2013年11月から空売り規制が緩和されました。
従来であれば、51単元以上の空売りについて、直近価格よりも下の価格（下落時は同値含む）で空売りをすることは禁止されていました。
しかし、緩和後は当日の基準価格から10%以上下落した銘柄以外は規制されなくなりました。
日銀のETF買いの影響
日銀は近年金融緩和のため、ETFを買っています。
金融緩和目的ですので、基本的に持っている株を売ることはありません。したがって、市場にある実質的な浮動株は減っています。
そのため、大口である機関投資家の空売りが増えているのではないかと予想されています。