【高配当株】JT株を買うべきではない理由まとめ！
JTは高配当株として有名で、個人投資家に人気です。
ただし、個人的にはあまりJT株を買う気にはなれません。
この記事では、JT株をあまり買うべきではない理由についてまとめます。
目次
JT株は売られすぎ？
JT株は売られすぎで割安だとよく言われます。
その要因として、ここ5年間程ずっと下落傾向にあること、配当利回りが7%を超えていること、予想PERが12.6倍と低いこと（6月22日現在）、などが挙げられています。
JTは国内のタバコのシェアのうち約6割を1社で占めており、安定的な収益が期待できます。
その会社が配当を7%も出しているため、配当狙いの投資家がJT株を買う傾向があります。
ただ、個人的には、JT株はTOPIXなどのインデックスに対してのパフォーマンスが長期的に悪化することを予想しているため、あまりJT株は買うべきではない、と考えています。
あまり買うべきではないと思う理由
あらかじめですが、あくまでも一個人の意見（参考情報）として捉えてください。
配当性向が高い
JTは、配当性向（純利益のうち、配当金をどの程度支払っているかを示す指標）が非常に高く、2019年12月期で78.6%、2020年12月期の予想で89.6%となっています。
JTは直近16年増配を続けており、株主還元を重視している会社であると言えます。
その一方で、配当性向が非常に高いことから（一般には30-40%程度）、今後配当を増やす余地があまりないと言えます。
ESG投資の流れ
世界中の年金機構や資産運用機関で、環境・社会・企業統治に配慮している企業を重視して投資しようというESG投資の流れができてきています。
ESGを重視しない機関投資家としても、大口投資家の年金機構や資産運用機関がESG投資をやると宣言している以上、値動きにも影響するため、全く考慮しないわけにはいかない状況にあります。
JTは主に健康に害のあるタバコを扱っている会社であるため、ESG投資では敬遠されやすい銘柄であると言えます。
喫煙者数が減少
JTは日本国内のドメスティックな会社だと思われる投資家がいますが、実際は海外に積極的に進出しており、売上・利益のうち2/3は海外で稼いでいます。
日本国内では法律の規制やタバコ税の増税などの影響で喫煙者数が減少していますが、実は世界でも健康意識の高まりや広告の規制などから喫煙者数が減少しています。
WHOの見通しでは、今後も減少傾向が続くことが予想されており、JTにとっては厳しい経営環境になることが予想されます。
市場の変化
近年は紙巻タバコではなく、加熱式のタバコがシェアを伸ばしてきています。
しかし、国内市場の加熱式のタバコでは、JTのシェアは10%程度（プルーム・テック）と存在感が薄く、アメリカのフィリップモリス社（アイコス）のシェアが圧倒的です。
一方、国内ではほぼ普及していませんが、アメリカなどでは「電子式タバコ」が普及してきました。しかし、近年健康被害の問題から規制が強まっており、販売禁止に追い込まれるなど、厳しい状況です。